2023年投資戦略
半年の間、本や記事を読み投資の勉強を続けた結果、自分が選んだ投資戦略。
シーゲル流
外国株のインデックスファンドをコアとしつつ、補完戦略として日本の高配当株投資を行い、市場平均以上の利回りを狙う。
①インデックスファンド
・MSCIオールカントリー連動ファンド（50％）
・VTI（50％）
②日本の高配当株投資
・株式を永久保有し、配当を再投資する。（長期積立投資さんを参考）
・狙う株式は安定した業績かつ高配当の株
※②の理由
・日本株の理由：
└外国株はインデックスファンドで運用しているので、国内比率を増やすため
・安定した業績かつ高配当株の理由
└配当の再投資により保有株数を増やし、リターンを加速させるため。
└ある程度成長した企業が多く、リスクを抑えられるため。
下記を参考に投資先を選定する。
〇 投資する前に自問すること（長期株式投資さんの投資戦略より）
1. その企業の地位は業界トップですか？
業界における海外、国内の売り上げシェアを記載
売上シェアの理由を調査
2. その企業のPERは十分に低い状態ですか？
3. その企業のPBRは十分に低い状態ですか？
4. その企業のROAは十分に高い状態ですか？
過去5年間のレンジと比較
リーマンショック、コロナショック時と比較
5. その企業の配当は満足できる水準ですか？
配当性向を業界内の企業と比較
株主還元施策を確認
6. その企業の配当は安定していますか？
過去5年間の1株配当を確認
減配していないか確認。特にリーマンショック、コロナショック時
7. その企業の利益率は業界水準を超えていますか？
業界内の営業利益率の推移を確認（過去5年間）
8. その企業の自己資本比率は業界水準を超えていますか？
業界内の自己資本比率の推移を確認（過去5年間）
9. その企業の株価が半値となっても買い増ししたいと思えますか？
その企業のビジネスモデルとしての優位性を調査。
景気が悪いときでも優位性は残り続けるか。
その強みを失うとしたらどういった場合か。
10. 買うという結論ありきで都合のよい情報を集めて自分の投資判断を歪めていませんか？
ネガティブな情報、考察を3つ挙げる
▽ルール
①10年以上運用する資産はすべて株式に投資
②2，3年以内に予定されている支出は現金で保有
▽変更点
とぅるの2023年より積み立てNisaから一般Nisaに変更
理由は2つ。
1つ目は10年以内に利用しない余裕資金があること
2つ目は投資に対する勉強意欲を維持するため
2023年4月/大塚HDの考察
買い始めてみる。
▼購入理由
安定した配当金
特許切れの下落懸念を株価が織り込み済みと想定
→株価が本質的価値と同等もしくは割安と判断
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
・売上、営業利益、EPSともに直近上昇
・特許切れが懸念あり。
2025年×1、2027年×1、2030年×1
6000億円分の特許切れの効果。さらに売上のうち66％が医療関連
大塚HDの売り上げ構成：https://www.otsuka.com/jp/ir/individual/ataglance.html
参考資料：つみたてちゃんどっとこむtsumitatechan.com
・配当は問題なく、1株100円で横ばい
・PER、PBRともに低い水準：PER14.6倍 PBR1.02倍
・既に今後の特許切れの懸念を株価に織り込み済みの模様。
業績上昇しているが株価が下落傾向にあり。
株式投資の未来 第16章から ポートフォリオ戦略
▼世界市場と国際ポートフォリオ
成長率の高い国に投資するべきか？
→前回述べられた急成長している企業はリターンが少ない例と同じく、成長率の高い国に投資するとリターンが成長率の低い国と比べて少ない。
【1992年～2003年の中国とブラジル】
中国
11年間で166％成長政治的にも安定
リターン：1992年に投資した＄1000は2003年には＄320になる。（32％）
ブラジル
11年間で22％の成長率、超インフレで国民の不満から大統領が何度も変わる不安定さ
リターン：1992年に投資した＄1000は2003年に＄4781になる（478％）
理由は中国の成長が期待されすぎて株価が高すぎること。ブラジルの株は低迷しており、経済の混乱を受けて配当利回りは一貫して高水準だったため。
特に中国の成長は課題評価され、多すぎる資金が少ない銘柄に群がったことが原因。
▼国際ポートフォリオ
金融のセオリーに従えば、ポートフォリオの幅はできる限り広げることが正解。
どの国の市場も時価総額加重平均ベースで組み入れ、なるべく多角的に構成する。
日本在住の投資家は株式ポートフォリオの6％を国内に、その他を外国企業へ配分するべき
出典：世界各国のPER・PBR・時価総額 (毎月更新) - myINDEX
▼国内バイアス
機関投資家、個人投資家にしても保有株式の大半を国内株に集中させる傾向がある。
理由は為替変動によるリスク、売買コストが割高、国内企業は情報が入手しやすいこと。
反論：長期的に見れば為替変動を相殺する。
為替レートの動きを決めるのは2国間のインフレ格差であり、株式のリターンはインフレ格差の影響を相殺する方向に向かいからだ。
1992年以来のブラジル通貨はドルに対して切り下がったが、それ以上にブラジル株が値上がりした。
理由はインフレ率の急騰で有形資産としての不動産や貴金属、株が買われたため。
国際ファンドの売買コストも大幅に低下しており、情報もネットで手に入る。
▼セクターの分散と国の分散
世界経済の変化を見通して行動する企業ほど成功する。
ここでは本社がどの国にあるかは関係ない。売上に占める国外市場は間違いなく上昇するため、どの国の企業かは関係ないのである。
株式投資の戦略として、国際的な分散を勧める。
外国の企業に配分する際は、国際的なインデックス運用を株式ポートフォリオのコアにする。
▼未来に向けた戦略 D-I-V指針
インデックス運用を株式投資のコアにしつつ、補完戦略を組み合わせることで高いリターンを得られる。
D-I-V指針
配当（Dividend）
個別銘柄の選択にあたっては、持続可能なペースでキャッシュフローを生成し、それを配当として株主に還元する銘柄を選ぶ
国際（International）
世界のトレンドを認識する。このままいけば、世界経済の均衡がくずれ、中心は米国、欧州、日本から、中国、インドをはじめ途上国世界へシフトする
バリュエーション（valuation）
成長見通しに対しｔバリュエーションが適正な株を買い続ける。IPOや人気銘柄は避ける。
個別銘柄であれ業界であれ、市場の大勢が「絶対に買い」とみているうちは、買わない
▼配当
高配当戦略
経営陣の役割は、現在から将来いかけて株主へのキャッシュフローを最大化すること。
株式のリターンは企業の増益率そのものではなく、それが期待に対してどうだあったかで決まる。
配当が高い銘柄はたいてい、投資家が収益見通しに過剰に悲観的になっているので、結果的に株価が適正水準を下回り、リターンは平均を上回る。
〇高配当戦略の実行
ダウ10種、S＆P10種などの高配当の個別銘柄を組み込む。
ただし、リストの顔ぶれは毎年入れ替わる。高配当だった企業がそうでなくなる可能性もあるため。
REITとは不動産ないし、不動産担保ローンを購入・管理する投資会社。
純利益の90％を配当として投資へ分配することを条件に法人税を免除される（米国では）
そのため、株式として見た場合、利回りが高い。
高配当銘柄の比重が高いポートフォリオならREITを入れて分散をするべき。
▼国際
近い将来、先進国世界と途上国世界での富の配分が劇的にシフトするとみている。
そのため国際的なインデックスファンドなどを多く配分するべき。
しかし、急成長国に特化した企業の比重を高くすることは勧められない。成長の罠にはまるケースがあるため。
逆に世界的に事業展開する企業はきわめて魅力的な投資先となる。
スタンダート＆プアーズ・グローバル100
時価総額が大きく、世界中に拠点を持ち、本質的に事業が世界的で、営業利益のかなりの部分を世界の多様な市場で稼いでいる企業が組み入れられている。
国際銘柄を買う際も配当とバリュエーションは重要
企業の国ごとの会計基準が異なるため、企業の収益性を正しくはかるためにも配当を見張る。
▼バリュエーション
〇セクター戦略
・石油
└途上国でのエネルギー需要の上昇
原油価格の高騰で経済成長の重しとなるが、備蓄を備える石油会社にとっては追い風となるため景気サイクルと逆行する性質がある。
・ヘルスケア・生活必需品
└世界的に同じようなブランドが好まれている傾向にあり、消費者の嗜好がグローバルに均衡していくため。
ヘルスケアでは社会の高齢化を背景に伸びる可能性。
〇低PER戦略
高配当戦略と仕組みは似ている。
S＆P500からPERの特に低い100銘柄（下位20％）を選んで投資。
株価が適正水準を突き抜けて下落しても、企業が利益を出している限り、PERの低下としてあらわれる。
〇生き残り上位戦略
S＆P500の当初の生き残りから、運用成績上位20銘柄を選んで投資。
話題性はないものの時に裏打ちされた企業たちを選び、今後も高いリターンを与え続けてくれる。
健全投資の原則をすべて実践。
株主にどこまでも忠実で、バリュエーションにつねに目を光らせ、夢を語る銘柄を避け、IPOを避け、知識経験の枠外にある銘柄を避けた。
しかしバークシャーは配当を支払わない。健全な収益性を保ちつつ、再投資に回すため。
▼インデックス投資とリターン補完戦略
ドルベースの投資家であればインデックスファンド半分、半分をリターン補完戦略。
各戦略を10％ずつ。
理由はキャピタルゲインの税制とリスク選好度。
税制は現代かつ日本のものをあてはめ、リスク選好度は自身の将来のプランに当てはめて考える。
株式投資の未来 7章から
資本を食う豚
技術革新による生産性の向上により、採算が悪化して利益がなくなっていく。
→電気通信セクター「頼むから発明を止めてくれ」
競合他社がまねできない生産性を向上させる戦略なら利益は伸びる。
誰もが同じ技術で生産性を向上できるなら業界全体のコストが下がり、価格も下がる。
（パレードの見物人が、それぞれの眺めをよくしようと、みんなで背伸びするのと同じ）
設備投資が高水準な企業ほど、運用成績が低い。
S＆P500のうち、設備投資対売上比率が最高と最低のポートフォリオを作り、1957年から2003年のリターンを計算すると、最低は市場平均の３％を上回り、最高は市場平均の２％下回った
セクター別でも、ヘルスケアや生活必需品セクターは設備投資対売上比率が平均を下回っており、反対に電気通信セクターと公益事業セクターは設備投資対売上比率が高く運用成績も悪い。
技術の進歩の実をとるのは消費者であり、株主ではない。
生産性の向上が、物の値段を下げ労働者の実質賃金を押し上げる。
一番乗りだと得をするが、競合が追随すると値崩れを呼び、利益がもとの水準に落ち着く。
インターネットの普及が利益率を押し上げると予想されていたが、実際には利益率を押し下げたケースが多い。
理由は、インターネットのおかげであらゆる市場で競争が激化したためだ。
生産性と収益
最高の成績を示した企業が、目も当てられないほど低迷する業界に属している例がある。
負け組業界の勝ち組企業の共通点は生産性を最大限に引き出し、コストをぎりぎりまで下げる。
航空業界：サウスウェスト航空：地方を開拓＆機内食、クラスなしで最低限のサービス提供
小売業界：ウォルマート：郊外展開＆ドミナント出店→物流コスト削減
鉄鋼業界：ニューコア：経営階層がなく官僚主義であるため、組織全体に新技術を浸透させることができた。
3社の共通点
・コスト削減を目標と定め、「たしかな製品とサービスをこれ以上は下げれない価格で」顧客に提供することを専念した。
・革新的な手法を用いて、従業員から最大限の生産性を引き出した。
・独自の戦略を編み出し、それぞれの業界で圧倒的な低コスト体質を実現した
・経営陣が手綱を引き締め、模範的な労働環境を整えることを専決だと認識していた。
運用成績が高い企業が、技術革命の先端を行く業界に属しているとは限らない。
低迷する業界、縮小する業界に属しているケースが多い。
こうした企業を率いる経営陣は、効率性を徹底して追求し、競争上のニッチ市場を開拓して、優位な地位を築いてきた。
投資するなら、こうした過小評価される企業を選ぶことが正解だろう。？
▼下落相場のプロテクター、上昇相場のアクセル
フィリップモリスは多くの訴訟による株価下落でと配当を減らすことはなかった。
反対に株価が下がっている中、配当を再投資することで株式保有数は増え、株価が再度巻き返した時にリターンが加速的に増えた。
ダウの犬 ダウ株のうち高配当の株10種類
株価が下がり人気が離散した負け犬のこと、そのかわり利回りが高い。
利回りが高いためが株価が低いため配当を再投資し続けると保有株数が増え、株価が再度上昇したときに資産が加速度的に増える。
株価下落から投資家リターンが元の水準に回復するまでの年数は、配当利回りが大きい方が短い年数で回復する。
自社株買いは経営者の意向次第で実施とともに中止することもある。
配当の場合、減配すると会社の業績を心配されて株価下落につながる可能性があるため、中々減配に踏み切らない。
同じようにREITと不動産の運用益を得て再投資する方法やジャンク債の利息を再投資する方法もある。
配当は下落局面で投資家を探し、相場の回復局面でリターンを強く押し上げる。
▼利益について
利益にはキャピタルゲインやキャピタルロスなどの一度限りの特別項目があり、経常的な利益が見えにくくなる
利益の定義
公表利益:会計基準に沿って算出
営業利益:規定が曖昧。企業の経常的な利益。
だが会計専門家による正確な規定がなく、経営陣の裁量を挟む余地がある。
企業の利益を算出するとき1回限りの損益と、将来の収益性に影響する損益とを区別しなければならない。
各社のコア事業に的を絞り、コア事業の収益力を評価するコア利益
利益の質を評価する際は「発生主義会計に基づく利益」を調べる。
会計利益からキャッシュフローを差し引いたもの
公表利益は水増しできるがら配当は誤魔化しが難しい。
▼株式の過去と未来
シーゲルの一貫性 過去の200年間インフレ調整後の株式リターンは6.5〜7%。
どこを切り取ったても上記のリターンに戻る。
そしてこのリターンは債権の2倍の利回りである。
リスク
保有期間が短いときは株式は債券より高いリスクを伴う。
しかし、保有期間が長ければ株式のリスクは債権のリスクを下回る。
理由はインフレ率の変動性。インフレ率が上昇すると債権の実質リターンは株式より遥かに大きく打撃を受ける。
この傾向は米国のみではなく日本を含む16カ国で共通していた。
どの国でも株式は債権を上回るパフォーマンスを達成している。
▼目前に迫る高齢化の波
高齢化により労働人口が減る。
退職後に貯めていた株券を誰が買うのか？
買い手となる労働人口が少なければ、供給過剰となり価格が下がる。
労働年齢人口が退職年齢人口に対して劇的に減少。
社会保障制度
退職年齢に達すれば支払った税金以上の給付金受け取ることができる。
この仕組みが成り立つのは人口が増え続け、所得が増え続けることが条件である。
信託基金が吐き出す国債と退職した個人投資家が資産を現金化し始めることで株式投資債権が下がる「高齢化の波」。
さらに、高齢者による需要増(主に医療サービス)と労働人口減少による供給不足でインフレする可能性がある。
高齢化の波にぶつかった際は利息と元本が保証されており、インフレ率に従って支払額が自動的に変動するインデックス国債を保有することが最もマシ。
▼真のニューエコノミー
半世紀にかけて新興国が急成長し、先進国のモノを作り、資産を新興国が買う。
資本はどこよりも効率的で、どこよりも成長が見込める生産者を目指して流れる傾向がある。
株式投資の未来 6章まで
1950年のS&P500を銘柄入れ替えせずに保有し続けると、銘柄入れ替えしたS&P500より高い運用成績となった。
理由は急成長する新興企業の株式に投資家が対価を支払いすぎること。
株価が高くなれば配当利回りが低くなり、配当利回りが低いと再投資を通じて増えるはずの保有株が増えない
株式の市場価格の増減は、投資家リターンを測る物差しではない。
投資リターン=成長率+配当率
新興企業は成長率が高いが配当が少ない。
長期投資の観点から、リターンの源泉となるのは配当である
S＆P500生き残りの運用成績が高い企業の特性として、誰もが知っている消費者ブランドを持つ生活必需品メーカと大手製薬。
1957年～2003年まで保持した倍の年率リターンは1位が19.75%で20位でも13.58％。
年率リターン1位のタバコメーカーのフィリップモリスは低い期待、高い成長率、高い配当利回りが嚙み合って、リターンが加速する完璧な環境が整っていた。
消費者ブランドメーカーは米国だけでなく世界中の市場で強力なブランドを育てることで成功してきた。
▼投資家リターンの基本原則
偉大な企業をみつけるにはどうするべきか？
株式の長期的なリターンは増益率そのものではなく、実際の増益率と投資家の期待との格差で決まる
A社：向こう10年間の増益率10％の見込み
B社：向こう10年間の増益率3％の見込み
A社は投資家に年率15％の増益率を期待し、株価が高くなる。
つまり成長期待が高い銘柄は株価が高くなり、将来のリターンを押し下げる。
期待度を測る指標はＰＥＲ。ＰＥＲが高いとき、投資家は平均を上回る増益を期待している。ＰＥＲが低いとき、平均を下回る増益しか期待されていない。
銘柄選別に当たって、つねに株価と利益との関係で評価しなければならない。
成長見通しだけで買い続けると、手にするリターンは期待外れとなる。
投資家リターンの基本原則は、株式配当を生むとき、効果が増幅する。
企業の実際の利益が期待を上回った時、株価は過小評価されている。
株価が過小評価されると、配当再投資を通じて購入する株数が増える。
保有株が増えるとリターンが膨らむ。
運用成績が際立って高い企業の特徴
①PERが市場平均をわずかに上回っている。
②配当利回りが市場平均並み
③長期的な増益率が市場平均を上回っている。
成長セクター投資に潜む罠
セクター投資：業界を1つの単位として見て投資する手法
成長セクター：ハイテク、金融などは投資家から高い期待を受け、時価総額の上昇から投資家へのリターンが減る。
反対に鉄道会社などは高速道路の普及、飛行機の台頭などでセクター内のシェアが大幅に下がったが、投資家の期待が低くさらに黒字転換できたため拝聴が継続され、S&P500の平均を圧倒した。
セクターの時価総額とリターンはかならずしも相関しない。
長期的な勝ち組としてのセクターはヘルスケア、生活必需品、エネルギーの3つ。
熱心に品質維持に取り組み、世界的ブランド戦略を推し進めた。
短期的な売買を行う投資家からするとリターンと時価総額は相関している。
しかし長期的に投資をする場合は、話題のセクターを追い求めるアプローチは残念きまわりないリターンしかもたらさない。
バブルの罠
バブルのテーマに関する企業や業界の株から手を引くこと、
教訓１：バリュエーションはいつも重要
高すぎるPERには注意
教訓２：買った銘柄に惚れこんではいけない
信者となり、根拠のない値上がりを期待し続けるな
教訓４：3桁のPERは避ける
インターネットバブルの当時、年率21％～56％の楽観的な増益見通しが実現すると想定しても、PERは100倍を超える企業があった。
教訓5：バブルで空売りは禁物
バブルは想定しているよりも長く続き、極端な水準まで膨らみ続ける
IPO投資
1968年～2000年までのIPO銘柄を買い持ちした場合、[年率リターン]ー[小型株指数]の運用成績は1/5は市場平均を上回る成績を残したが、4/5は市場平均を下回っている。
市場平均を上回る成績を残すIPO銘柄はごく一部で、ほぼ宝くじと同じである
バブルを長続きさせるのは「もっと馬鹿がいる」理論。
もっと高値で買う誰かがきっとどこかにいると思うからこそ、長く続く。
バフェットの財務諸表を読む力 大不況でも投資で勝ち抜く58のルール
利益そのものよりも、利益の源はどこにあるか？
利益率の高さが競合優位性がある企業か判断する基準のひとつ
粗利率が何％か40％以上は永続的競合優位性を持っている企業の可能性がある。
研究開発費が多い企業は競合優位性が陳腐化する危険性を恐れている。
営業利益にしめる支払い利息は企業の危機レベルを示す
純利益が右肩上がりか
売上高における純利益が10％以下は激しい競争下で戦うことを強いられている。
反対に常に純利益率が20％以上は何らかの競争優位性を持っている可能性がある。
一株当たりの利益は自社株買いで株の個数が減るため正しく測れないことがある
ただ、1株あたりの純利益が長期的に伸びているか、もしくは一時的に下がったり上がったりしている企業かで判断できる。
後者は自社株買いやコスト増（広告宣伝、研究開発）などが多い不安定な企業の可能性がある。
【貸借対照表】
現金および短期投資が事業の売却、社債の発行などで手に入れたものではなく本業にて稼いだ現金を蓄えられているかどうか。
さらに借入金が少ない企業であれば大不況でも生き残れる可能性が高い。
そして、長期的に収益の一貫性が確認できる場合は永続的競争優位性を持つ優良ビジネスの可能性が高い。
棚卸資産：倉庫にある在庫
成長企業は純利益とともに棚卸資産も増える。
不安定な企業は棚卸資産の上下が激しい。需要と供給に振り回されている。
売掛金が他社よりも一貫して低いと優位性を持つ企業である可能性がある。
他社と比べて請求に妥協する必要がない。
土地及び生産設備：激しい競争の中で戦う企業は生産設備に投資し続ける必要がある。
無形資産：特許、ブランド名、著作権、商標など。
他社から買い取った時のみ計上されるが、自社内で構築した無形資産は計上されない。
その会社が構築したブランド名、特許などの価値が計上されないがこれを評価して競争優位性があるのかを判断する必要がある。
〇負債
短期借入金が長期借入金より上回っている場合は投資対象から除外せよ
長期借入金の返済を短期借入で賄う方法を取っている可能性。
長期借入金・長期借入金満期分：
競争優位性のある企業は基本的に長期借入する必要がない。
直近10年間の長期借入金の状況をチェックし、事業運営を打通じて長期借入金がほとんど生じていなければ競争優位性を持っている可能性が高い
また、長期借入金を3～4年で返済できる純利益を出していること。
負債比率＝負債合計/純資産合計
競争優位性の高い企業は事業の稼ぎで事業資金を賄うため負債比率は低い
ただし、永続的競争優位性を持つ企業は純資産を維持する必要がなく、純資産を自社株買いに振り向ける。
そんのため負債比率は永続的競争優位性がない企業と変わらないようになるが、この時は自己株式調整済み負債比率の数字を見れば永続的競争優位性を持つ企業かそうでない企業かを判別できる。
【純資産】
優先株：配当を普通株より早く支払う必要がある。議決権はない。さらに優先株の配当は税引前利益から控除できない。
そのため現金を集める能力は高いが、本業で稼げる永続的優位性のある企業は優先株を保有する必要がないため、優先株を持っていないことが多い。
永続的優位性のある企業は長年にわたり内部留保を積み上げている。（コカ・コーラ年7.9％ リグリー10.9％ バークシャーハサウェイ23％）
各年度の内部留保に回される額は税引き後純利益から自社株買いと配当を抜いた額になる。
ただし、内部留保は買収による増加やマイクロソフトのような自社の経済のエンジンが強い場合に累積内部留保を上回る自社株買いと配当に回すこともある。
自己株式
自社株買いを行い、株式を失効せずに保有する場合は自己株式に計上される。
自己株式が存在することは収益性が高く、自社株買いに回せるため永続的競争優位性を持っているか見定める際の判断基準となる。
株主資本利益率が高い企業は永続的競争優位性のある企業の可能性が高い。
株主資本利益率が高いとビジネスの根源価値を継続的に増加させていく。
永続的競争企業は資本支出が少なくなる傾向がある
10年分の資本支出と10年分の純利益の総額を比べる。純利益における資本支出の割合が50％以下だと永続的競争優位性の高い企業の可能性がある
事業継続のために多額の資本支出が必要な企業は競争優位性の低い企業である。
自社株買いを（投資活動におけるキャッシュフロー）
マンガーの投資術
【自分が何を知らないかを知っていることは、優秀であること以上に価値がある。】
→2000年のITバブル崩壊。ITに関して理解できておらず、知らないことが多いため手を出さないこと。
【賢くあるのではなく、バカにならないよう注意を払う】
株価は長期的な経済価値に対して、割安になるという持論のもと長期で保有し経済的な価値が株価を上昇させることを待つ。
良い投資機会を見出した時に投資しない、もしくは少額投資しかしないこと。
会計学、経済学をお一通り学び、中央銀行について勉強をすること。
投資に関する本を100冊読むより100社の盛衰について書かれた本を読んだ方が役に立つ。
グロース投資「適正な価格で売られている偉大な会社は、割安な価格で売られているそこそこの会社よりも優れている」
特化な価格でそこそこの企業の株を買うより、適正な価格でグレートな会社を買って保有し続けることの方が将来的に利益を生み出す。
年率どれくらいの利益を伸ばしているかなど。
↑バリュー投資への反論
バリュー投資の場合、いつか銘柄を売却する必要がある。
上記の売り方は売却せず、保有し続けることで右肩上がりに伸びていく。
現金について
株が上がっている時に現金化し、株価が暴落した際に現金を使って購入する。
投資は動くことより調べて待ち続けることが重要
利益を設備へ再投資しているか、新規事業へ投資しているのか。
設備へ投資することのデメリットは新技術が出てきた際に、もう一度投資するキャッシュが残っておらず置いていかれる可能性。
インフレに連動して値上げができる会社。
消費者の心をつかんでおり、直接の競争相手が存在していない企業。
ほぼ市場を独占していることや、真似できない差別化ができている企業。
永続的な競争優位性を持っている企業は、競合による価格競争にさらされないこと。
価格競争を繰り広げれば、利益率が低下してキャッシュフローが損なわれる。
大きな市場シェアとしっかりとりした顧客基盤（独占）があれば新規参入を試みる競合企業がほとんど存在しない。
永続的な競争優位性を持っている企業であるか。
愚か者であることを認める人。
自分が間違っていることを思い知ったら、次はもう少しうまくやれる。
何かを学ぶのに、これほどのコツはない。
多くの過ちをおかすことなく、満足できる人生をおくることはありえない。
過ちをおかすことで次から対処できるようになる。
過ちを認めたくないという気持ちを抑えることができなければ破滅への道を歩むことになる。
反対の立場を持つ相手以上に相手の意見を主張できないのなら、自分の考えにしがみつくのは間違いだ。すごく知的な鍛錬である。
良いキャリアを気づくためのルールが3つある
１自分自身が買おうと思わないものを売らないこと
２尊敬しない人のために働かないこと
３いっしょに仕事をして楽しい人々とだけ働くこと
